おはこんばんにちわ🎵
この記事で書くことについては、日本人と海外の方々の認識の違いについてになります。
ここって結構重要だと思いますし、認識の差が損失を生むことも利益を生むこともあると思います。
難しい話かもしれませんが星詠れいなりに考えてみたので参考にしてみて下さい。
よろしくお願いいたします。
日経平均株価についてのお話になります。
様々な指標を総合してこれからどのように動きやすいかその傾向を考察するものになります。
もしかしたら一部間違っているかもしれないので、そのへんに関してはみなさんの受け取り方を変えて再び考えてみてほしいと思います。全てが正解というわけではありませんから。
星詠れいは株に関しては2024年の7月からスタートであり、
まだまだ勉強中の身であることをご了承ください。
曲がったこと、汚いことが大嫌いです。ご了承ください。
株式取引に関連する総合まとめは以下のサイトで紹介させていただいています。
興味があればこれらも見て頂けると幸いです。
以下は特選の８記事になります。
【株｜✅️基本の基本🔰】相場で生き残る約束事３箇条｜信用取引はNG！絶対ダメ
【株｜📚基礎知識🏷️】出来高についての格言｜ヨコヨコ期間が大切｜売り枯れを狙う
【株｜☑基本📝】トンピンさんの言葉から学べることPart.1｜現物・需給・信用取引・貸株
【株｜🏦証券用語📗】外資系貸株レートとは？｜機関の貸株金利チェック｜貸株レンディング市場
【株｜⚠注意喚起🚨】風説の流布や売り煽りは何でやるの？｜犯罪行為なのでNG！
【株｜🧮考察💡】グロース市場の難しさ｜金融リテラシーの重要性
【株｜🧮銘柄📝】海帆（3133）の事業情報などのまとめ
【株｜🧮銘柄📝】ミガロHD（5535）のDXYZ（FreeiD）のまとめ
以下は準特選の８記事になります。
日経平均株価が「株価収益率（PER）」という指標で、株価が企業の利益水準に対して割高か割安かを示す数値のことです。
以下のサイトが個人的に一番わかりやすかったと思います。
参考にするのであればここがいいでしょう。
とてもわかりやすくできています。
※元データの場所がわかりませんでした。
なのでここでは、おそらくここからデータが出ているであろう場所を提示します。
| 元データ 場所 | 日程と時間 | 備考 |
|---|---|---|
| 日経平均プロフィル | 日程：毎営業日 時間：夕方？ | 日経平均プロフィル｜ヒストリカルデータ |
元データの場所
| 参照サイト | 日程と時間 | 備考 |
|---|---|---|
| 株式マーケットデータ | ⇧におなじ、またはそれ以降 ※更新は最速かも | 株式マーケットデータ｜日経平均PER |
| Nikkeifut | ⇧におなじ、またはそれ以降 ※更新は最速かも | Nikkeifut｜日経平均 PER PBR EPS BPS 利回り |
元データから参照したサイト
PERとは、「Price Earnings Ratio」の略で、「株価収益率」と表されます。
株価がEPS（1株当たり純利益）の何倍の価値になっているかを示すものです。
現在の株価が、その企業の利益と比べて、割高か割安かを判断するのに使われる指標です。
日経平均株価のPERに関しては２つあります。
PER（加重平均）＝時価総額➗️予想利益合計
＝∑（株価✖️株式数）➗️∑（予想１株利益✖️株式数）
∑は合計、総和(Summetion)を意味するので、今回の場合はそれぞれ225銘柄の時価総額の合計とEPSの合計になります。
「加重平均」は時価総額の大きい銘柄の影響力が大きいでしょう。
加重平均での代表指標は、東証株価指数（TOPIX）であり、算出方法として時価総額加重平均型株価指数（現在は、浮動株基準株価指数）となっています。
PER（指数ベース）＝日経平均➗️日経平均EPS
＝∑（株価✖️株価換算係数）➗️∑（予想１株利益✖️株価換算係数）
日経平均EPS＝∑（予想１株利益✖️株価換算係数）➗️除数
∑は合計、総和(Summetion)を意味するので、今回の場合は225銘柄のEPSの合計になります。
「指数ベース」は日経平均の構成比率の大きい銘柄の影響力が大きいでしょう。
指数ベースでの代表指標は、日経平均株価（日経225）であり、算出方法として株価平均型株価指数となっています。
基本的には指数ベースのPERが加重平均のPERより高いことが多いです。
年代によって多少異なってきますが、加重平均のPERが16だとしたら、指数ベースのPERは20～21あたりであることが多いかなと思います。（2025年現在）
日本の投資家と海外の投資家でPERに対する対応の違いがあります。
それをそれぞれの視点で書いてみます。
日本の投資家は個人投資家を含めて、基本的には加重平均のPERを重視することが多いでしょう。
経済ニュースなどでも基本的によく見るPERといえば、加重平均の方が多いです。
そのため頭にインプットされるPERは加重平均PERで偏っているという印象があります。
なので、例えば長らく頭をずっと抑えていたPERが16倍であれば、これ以上は上がることはないだろうという予測で信用売りをするか、現物で確定利益を出して売るかその流れになると思います。
それが2024年から2025年にかけてずっと起こっていた現象なんじゃないかなと思います。
ところで、加重平均のPERといえば、通常はTOPIXを思い浮かべるはずなのですが日本の投資家は何故か異なる算出方法での日経平均株価の方を見てしまいますよね。
これってちょっとおかしくないですか？
指数ベースのPERで指数ベース採用の日経平均株価を見るなら理解できます。
なぜ、加重平均のPERで指数ベース採用の日経平均株価を見るのでしょう…？
ちょっとここがよくわかりません。
海外の投資家は基本的には指数ベースのPERを重視することが多い印象があります。
海外の株取引では指数ベースのPERを考慮して取引されているという話を聞いたことがあります。
であれば、日本の日経平均株価に対しても指数ベースのPERを考慮して取引していることが基本となると考えられませんか？
海外投資家はおそらくですが、基本的にはTOPIXを参照せず、日経平均株価だけを参照して取引している印象だと思います。
日本は加重平均PERを重視して見て取引をしており、海外は指数ベースPERを重視して見て取引をしています。
そうすると、日本からしての加重平均PERで天井だと思ったものが実は指数ベースPERで見るとまだ全然天井ではないといったケースが発生します。
そこで大きな認識違いが発生するのでしょう。
こういうところで、日本の個人投資家が逆張りをするために信用売りや空売りを仕掛けて一旦株価を下落して落ち着かせようとします。
ところが、海外投資家からすればまだまだ天井は先だという判断で、ザラ場の時間に買うというよりは時間外で日経平均先物をどんどん買われていくと思います。
そうすると何が起こるかといえば、アービトラージで裁定買い残が増えていきながら日経平均先物の株価が上がっていきます。
そして、日本時間の９時に東証が開場したら、日経平均株価が日経平均先物に合わせて上がっていき、裁定取引をした分だけのアービトラージを一部解消して株価が一時的に下落してからまたスタートという感じで進んでいく形が多いんじゃないかなと思います。
あくまでも星詠れい的な考え方となることに留意してください。
過去の日経平均のPERを見ると、13倍～17倍前後を推移していることから、日経平均株価に関しては以下のように考えられてきました。
日経平均株価でのPERは15倍が標準的であり、13倍が割安であり、17倍が割高であるという判断をする目安だと思われていると思います。
だから、13倍を割り込めば大きく買われていき、17倍を突き抜けると高値警戒で売り転換だとそういう流れになるのが日本の投資家の日経平均株価に対する常識的な反応になるでしょう。
しかし、安易にその目線で読み取っていくことは危険だと思います。
PERには「何倍だと割高、割安」という絶対的な基準がありません 。
NYダウを見てみましょう。
過去のチャートを見てみれば、最高でPER33倍を出したことがありますし、最低でもPER11倍とかの時がありました。
2016年から2017年にかけてステージが変わっており、それ以前はPER20倍以下が通常モードであったのが、2017年以降はPER20～PER30のレンジらしきチャートを描いていることが見て取れます。
とすれば、2017年以降はアメリカの経済が上向くと投資家たちが考えており、ステージを上げてPER25倍を許容する形で投資されていった可能性があると思います。
NASDAQを見てみましょう。
過去のチャートを見てみれば、2010年代はPER20倍前後あたりをウロウロしているように見えますが、2020年代に入るとPER25倍前後あたりをウロウロするようになっています。
ウロウロするにしては上下の波動が大きいのでなんとも言えませんが、こうやってステージが上がりPERの基準も高まってきていることがわかるかと思います。
2020年代に入ってから何が大きく変わったかといえばおそらく半導体だと思いますが、半導体が強くなってからは株は半導体関連に大きく資金流入していったりしていることから相当期待されて来たんだろうと思われます。
その結果として半導体関連株の収益が大きく上がったりしているため株価も時価総額もそれに合わせて上昇していますし、EPSも上昇するので、PERが下がり適正PERに戻されるように再び資金が流入されていくことになるのです。
このようにPERはあくまでも将来的な経済成長と利益をどのくらい期待しているかで大きく変わってくることがあるんです。
だから、相場の天井と底をある程度参考にするのは別に結構でそれでも構わないのです。
その当時ではきっと日経平均株価が上に行くほどの経済成長が信じられないから売りに転じると考えるからそうなのかもしれません。
でも、ステージの段階が切り替わる場面は必ずどこかで出てきます。
数年に１回はどこかで発生するのでその時はよく見極めて、売りに転じることのないようにステージを上げる段階に追従できるようによく相場の指標を見極めていくことが大切になってくると思います。
もし日本の経済成長を海外投資家が期待されていくようになり、それに期待して日本の株に投資されていくようであれば、これはPER主導の株高が発生することがあるかもしれません。
PER主導の株高は「期待」を反映した株高
インフレーションが発生している環境ではPERはほぼ上がるんじゃないかなと思います。
だって考えてみて下さい。インフレーションが発生しているということはお金の価値が下がっているんです。
お金を刷っていって市場に出ているお金の流通量が増えていくんだからその分だけ既存の現金の価値が目減りしているんです。
そして、市場に出ている既存のお金の価値が目減りする以上なにかに預けておいて価値が減らないようにするのは当然だと思います。
その逃げ先っていくつもあるのですが、今回は株を考えましょう。
株ってインフレーションする環境には耐えられるものを持っているのです。
そして、市場に出ているお金の流通量が増えている以上、株価も全体的なお金の流通量が上がってないとおかしいと思います。
そうすると、株価は自ずと上がっていく傾向になってないとおかしいのではないでしょうか？
だからこれからインフレーションが発生すると予想したら、お金を株券にするために株に投資していく流れは当たり前だと思います。アメリカだって、インフレーション環境下では株価はどんどん上がっていってましたよ。2020年代のお話です。
日本もインフレーション環境下に入ってしまったなら株価も上がっていないとおかしいと思います。
だからいつまでもデフレーションと考えてはいけません。
今の日本の経済を見てインフレーションになっているかデフレーションになっているかはっきり見極めて、その時流に合わせて行動していくことが大切なんじゃないかなと思います。
日経平均EPS＝∑（予想１株利益✖️株価換算係数）➗️除数
∑は合計、総和(Summetion)を意味するので、今回の場合は225銘柄のEPSの合計になります。
日経平均EPSというのは日経平均株価に採用されている225個の銘柄で、それぞれの企業の利益を合計したものと考えて下さい。
実際の業績で利益を得た分だけがEPSの数値として出てくることになり、それが日経平均株価の現在や今後の立ち位置を決めていくことになることでしょう。
決算シーズンは基本的には2月、5月、8月、11月を基本として考えるといいかもしれません。
多くの企業がここで四半期決算と本決算を出していて、日経平均EPSもここで大きく変わってくるところになるからです。
決算シーズンが通過する月の第二週目の木曜日か金曜日あたりで日経平均EPSが決算シーズン前の数値とどのように変化されているかそこはよくチェックしておきましょう。
もし、日経平均EPSが上がっていれば、それに合わせてPERも下がっていきます。
そうするとPERの揺り戻しで日経平均株価が上がっていくことになります。
同じPER17倍であっても日経平均EPSが上がれば、日経平均株価は上がっています。
例えば以下の3つで比べてみてください。
・日経平均EPSが2400円でPER17倍としたら、40800円になります。
・日経平均EPSが2500円でPER17倍としたら、42500円になります。
・日経平均EPSが2600円でPER17倍としたら、44200円になります。
このように日経平均EPSが上がれば同じPERでも日経平均株価は大きく変化します。
だから日経平均EPSの変化はよく見ておいたほうが良いと思います。
もし仮に、日経平均EPSが少しでも上がるようなことがあれば、次のようにEPS主導での株高が発生することがあるかもしれません。
EPS主導の株高は「好業績」を反映した株高
先物取引のオプション精算は見たことがあるでしょうか？
先物取引は日経平均株価にも影響を及ぼしているものでありますので、そこの動きがどのようになるかでも結構日経平均株価にも影響があります。
メジャーSQというものがあります。
メジャーSQに該当するのは、日経225先物、TOPIX先物、ミニTOPIX先物、JPX400先物、グロース先物です。
特にメジャーSQ日が近づくにつれて大きな動きをしてくるようになってきます。
日程は決まっており3月、6月、9月、12月それぞれの第２週目の金曜日がSQ日となります。
その日の朝の寄り付きの株価によってSQ値が決定されていきます。
また、日経225mini先物、日経225マイクロ先物のオプションに関しては毎月の第２週目の金曜日がSQ日となりますが、メジャーSQよりは規模は小さいと思われます。重要視するのはメジャーSQの方です。
毎日のオプション取引によって、高い株価の方の取引（コール取引）が多いのか、低い株価の方の取引（プット取引）が多いのかも把握しておくといいかもしれませんね。
ここは難しすぎるところではあるので、あまり重要視はしなくて問題はないですが、オプション取引でのプット売買、コール売買の活発さでどこが１番取引されているかをチェックすると今後どこに動きやすいのかなというのはある程度予想できるようになると思います。
未来のことはわかりませんが仮説を立てるだけなら何回でも出来ると思います。
以下の市場全体の指標を色々見ていって検討をしていくと良いと思います。
そうすることで需給による暴落の可能性と、外的要因での暴落とその幅をある程度予測しながら臨んでいくといいかもしれません。
【株｜🧮考察💡】暴落の起こる可能性の考察｜様々な指標を総合的にチェック
これらのことを全て統合して判断して日経平均株価がどのような方向へ動くかそれはよく把握しておくといいと思います。
あくまでも星詠れいとしては、以下のような順序でチェックするといいかなと思っています。
①信用残と信用倍率
②信用評価損益率
これらをまずチェックします。
まずは信用残と信用倍率です。
信用買い残が少ない状態で、信用売り残が多い状態であることが絶対の条件になります。
次に、信用評価損益率です。
この信用評価損益率についても-5%以下であることが信用買いの利確による株券の売りが少なくなるので売り圧が減ります。
株の第一の基本「需給」
これは必ずチェックしましょう。
【株｜🏦証券用語📗】信用評価損益率とは？｜プロの機関投資家の考えを読む ①投資部門別売買状況
②裁定取引残高
これらをチェックします。
まずは、投資部門別売買状況です。
投資部門別売買状況にて、海外投資家の流入が認められたら海外投資家の日本株買いが発生していることとなり、株価は上がりやすくなる傾向にあります。
日経平均株価の７割が海外投資家ということは忘れてはいけません。この大きな流れに逆らってはだめだと思います。
次に、裁定取引残高です。
これについては海外投資家の場合は日本の株を買うと考えた場合には個別よりも先物を買う場合が多いのではないかという考えです。
海外投資家の流入が認められてついでに、裁定買い残が増えていく傾向であることもチェックしたらそれは日経平均株価が上がりやすいということは覚えておきましょう。
裁定買い残はその後一時的に減少すると思いますが、ある程度減少したら売り圧が消えていくので、また海外投資家の流入が多くなることがあれば大きく日経平均株価が上がりやすくなるでしょう。
【株｜🏦証券用語📗】投資部門別売買状況とは？｜プロの機関投資家の考えを読む
【株｜🏦証券用語📗】裁定取引残高とは？｜アービトラージ取引 ①日経平均ボラティリティ・インデックス（日経平均VI）
②隠れボラ：日経225ラージ証拠金
③東証プライム売買代金
これらをチェックします。
これは相場の活発さを示しており、また株価の大きな変動が起きにくいか？ということも示しています。
まずは、日経平均VIです。補助に隠れボラも参照します。
日経平均ボラティリティが大体目安として、25を下回っていれば相場が非常に落ち着いている状況といえます。
隠れボラに関しては、証拠金が急上昇すれば相場が大きく動き、証拠金が落ち着いていれば相場は静かに動きます。
次に、東証プライム売買代金です。
その状況でさらに東証プライム売買代金が活発な状況、例えば６兆円や７兆円を達成している場合では海外投資家の現物での流入が大きくなり現物で買い上がっていくということが考えられます。
なんでって、こういう時こそ信用買いたちにとっては入りにくい状況でもあり、海外投資家主導によって現物を大きく買い上げていくという株にとっては非常に望ましい形となっているからです。
①空売り比率
②騰落レシオ
これらの指標に関しては基本的には日経平均株価がレンジ相場である時に限り、参考にしてみていいかもしれないっていう程度になります。
【株｜🏦証券用語📗】空売り比率とは？｜これからの動きの予測
海外投資家もきっと同じ思いだと思います。
信用買い残が多い状態では絶対入りません。
信用買い残が減った状態で、日経平均株価が天井に近い時こそ信用買いが入ってこれずに現物で大きくお買い上げされていくのです。
そうして、より需給が締まり、信用買い組にとっては余計に苦しむ状況になりますね。
だって昔からの意識で天井だと思っているから恐れているんだから。そして、日本の個人投資家が多くの場合で売るんだから。
PERへの認識が明らかに海外と日本で異なるんだから。
日本は空売りをして、海外は現物で買い上げる。
現物のパワーが大きいから空売りをミスった個人投資家が強制的に買い戻していく。
この流れになる可能性はあると思っています。
これは2024年からずっと思い続けていたことです。
ずっと株価40000円あたりで抑え続けていましたよね？
これはおそらく海外からしたらまだ不確実性の高い日本株に対して信頼性が低く、当時では大量に売り浴びせていました。
ですが、トランプ関税を通じて信用倍率が大幅に改善され、信用買いの新規買いが控えられ、インフレーションに入っていることが海外投資家からは認識されているから日本に大きく資金投入をしていく。
そうして40000円の天井域を迎えて、日本は現物を大きく売り越し、空売りも仕掛けたけど、全部海外投資家にお買い上げされ、全て踏み上げられました。
日本の投資家たちさんね…弱気すぎる気がします。
2022年からずっとインフレーションなのに、いつまで経ってもデフレーションだと思っているんですか？
もちろん今後急に立場が変わることは可能性としてありえます。
世界の先行き不透明度が再び高くなれば売られることは想定しております。
株高、円高、債券高
この３セットが同時進行で発生していると良い状況であると考えています。
・株が全体的に高くなる方向に行く
・円の価値が上がる（海外から円が買われていく ※過度に買われないように適度な円高にする）
・金利を上げないで債券高になる
といった形でいい形のインフレを生んでいくのが最も大切なんじゃないかなと思います。
仮に金利が上がっても債券の金利も同時に上がって債券が買われるようになればいいんですが、まぁ基本ないでしょうね…
金利が上がれば基本は債券価格が安くなってしまいますので。
かといって、過度なインフレはよくありませんので、インフレーションを抑えるために金利を上げていくしかありません。
そしたら、バランスを取るのが大変なので日本銀行のコントロールも本当に大変でしょうね。
後は政府もこれを認識して、インフレーションを抑えるための政策も一緒に出さないといけませんが。。。
まぁ、基本は内需で国内だけで大きく経済を回していくことが大切になってきます。
内需な代表格はゼネコンや小売業、運送業、不動産あたりだと思いますね。
スーパーゼネコン４社やサブコン、飲食業、コンビニ、ショッピングモール、JR、飛行機などなど、国内だけの需要で大きな経済圏を作っていくことです。
どういうものがあるかについては以下の星詠れいが作成した記事にありますのでぜひお読みになって下さい。
【株｜🧮銘柄📝】日本を代表する銘柄｜一度は見たことあるはず
色々お話してきましたが、大丈夫だったでしょうか？
これらのお話は誰でも見れる経済指標から推測できるものなのです。
これを使わずに株をやるのは正直おすすめできません。
勉強は無限にやっておくといいでしょうし、検証と仮説を立てて結果の先読みをしておくことで今は売る場面ではない、買う場面ではないと考えていくことが可能でしょう。
難しいお話かもしれませんが100%理解しなくても大丈夫です。
間違っている可能性だってありますし、相場は100%その通りに動くわけではありませんので！
難しいお話かもしれませんが100%理解しなくても大丈夫ですよゆっくりね
株式取引 まとめ
✅株｜大切な基本📕
📚株｜基礎知識🏷️
☑株｜大切な言葉📝
⚠株｜警告🚨
🏦株｜証券用語📗
🧮株｜考察💡
🔍株｜選定👀
🔍株｜銘柄紹介👀
おすすめ特選記事
トンピンさんのポストを基本にして、株に関連する全ての出来事を勉強中の身です。
市場の健全化にひとつの助けとなれば幸いです。
よろしくお願いします。
株についても追加で書き始めてみました。
よければ、拡散とポストをお願いします！