おはこんばんにちわ🎵
この記事で書くことについては、突然の暴落についてです。
これを考えたことはありますか？
現物で持っているのと信用で持っているのとでは心構えがまるで違うのでその面についてお話しようと思います。
よろしくお願いいたします。
暴落についての対応と、暴落時に慌てないようにするためにはどうしたらいいか？
そもそもどう構えておくべきか書いてみようと思います。
星詠れいは株に関しては2024年の7月からスタートであり、
まだまだ勉強中の身であることをご了承ください。
株式取引に関連する総合まとめは以下のサイトで紹介させていただいています。
もし信用買いでポジションを建てていたら、日経平均株価、TOPIX、グロースやNYダウ、NASDAQ、S＆P500などの代表的な指数が暴落した時というのはどうなるか考えたことはありますか？
暴落したら基本は株価が落ちているので信用買いポジションの追証ラインまで近づきやすくなっていることを示しています。
世界はいつ何が起こってもおかしくはありません。
今が平和に見えても、明日には世界を驚かせる衝撃的な出来事が発生し、株式相場も混乱しリスクオフのため株からお金を急に抜いてくる機関投資家もいるでしょう。
または、事前にそういう予測をしていてあらかじめ少しずつ株から資金を抜いていてキャッシュ現金を増やして備えてきている大口投資家もいるにはいるでしょう。
日本だって、GPIFのような大きな機関投資家のクジラである団体もいつまでも株にお金を残すわけにはいきません。
適切なタイミングで資金を抜き、先にくる暴落に備えてキャッシュを増やしている可能性だってあるのです。
そうして株価が上がらない時期が続きながらも信用買いポジションを作りながらなかなか株価が上がらず焦れったい時に暴落に直結するような出来事が突発的に起こったとしたらどうでしょうか？
考えられる出来事としていくつか上げてみるので書いていきます。
例えば、アメリカ大統領の発言、FOMCの議長や副議長などの発言、日本の内閣総理大臣の発言、日本銀行の総裁や副総裁の発言、EUの各首相の発言などがあるでしょう。
これらは経済にも大きく影響を与えている方々の重要なポイントとなるものですから誰しも注目を集めています。
政策金利なんかも実際そうでしょう。
政策金利が上がれば株から債券にお金が流れていきやすいので株価は下落しやすい傾向にあると思います。
利益を考えるならば、株のこれからの成長度で利益を得るより、債券で安全に利益を得ることは考えられることです。
ハト派発言は政策金利が下がりやすい傾向になりますが、タカ派発言は政策金利が上がりやすい傾向になります。
FOMCと日本銀行のメンバーがどういう発言をしているかについても注目しなければなりません。
国の政策的にも、金融緩和なのか金融引き締めなのか、関税を掛けるかどうかなのか、国内向け税金がどのようになるのか、についても注目をされそれで今後の経済的な影響を考慮されて即座に株価に反映されているのです。
一般的に関税をかけたり、税金を上げたり、金融引き締めを行ったら企業の業績が下がることが安易に予想されるので、株価は下がりやすい傾向になりますから、これがかなり警戒されます。
なぜ関税をかけたら企業の業績が下がるのかといったら、海外から輸入する製品が自国の企業にとって重要なものであり代替製品がなければ泣く泣く使わざるを得ないのでその分だけコストが跳ね上がってしまうからです。
自国で同様製品を生産し、自国内で完結できるのであれば影響は少なくなると思いますが、海外製品に頼っていた場合は悪影響によるものが大きいと思います。
まぁ特に考えられるのは半導体でしょうね。
半導体で強い国に対して関税をかけたらなかなか厳しいと思います。
他にも各国主要経済指標なるものの発表にも金融界、経済界は大注目をしているのです。
先行指数、一致指数、遅行指数となる各経済指標は経済状況を判断できる重要なイベントです。
これによってこれから先の景気についてどうなるかの予測をつけ、先回りして株価に影響を与えているわけです。
ここでもし、経済指標のパラメータが悪く景気が見通せないとわかったらリスク回避、リスクオフのために急遽株式相場から資金を大きく抜いてくることだってあり得るわけです。
特に注目すべきはCPIや雇用統計関係（失業率を含む）かなと思います。
また、地政学的リスクも警戒しなければなりません。
もし戦争が起こったとしたら、真っ先に考えられるのが原油価格、エネルギー関連価格の高騰です。
それにより燃料関係のコストが上昇してしまいますし、原油の原産国に近い国々が戦争を起こせば船での輸送に大きなリスクが発生するのでかなり慎重にもなりますしコストも相当量上昇します。
その結果として、世界中ではリスクオフのために株式相場から資金を大きく抜いてくることだってあり得るわけです。
コスト高により企業業績に悪影響を与える可能性が高いからだと考えます。
真っ先に来るのが原油やエネルギー関連だと思いますので、その結果として株式相場に良くない影響を与えるのです。
そのようなリスクが常に株式相場にある中で信用買いをして短期的にでも株価の上昇を期待して買うのでしょうか？
星詠れい的には無いと思っています。
常にリスクは考えて投資をするのが投資家なんじゃないかなと思うからです。
もし、信用買いをして失敗して追証に追い込まれたらメンタル的にも持たないと思います。
仮に現物で買っていたらそれは暴落時であっても強制的に売らされることはないから安心です。
一時的に株価が下落していたとしても相場というのは過去の繰り返しであることが多いです。
一旦大きな暴落があったとしても数年もすれば元に戻ることがあります。
それに一度経験した暴落については過去から学ぶというように原因を突き止めて二度と同じ繰り返しを起こさないのが大切になってくるわけです。
一度経験した暴落をまた同じように暴落を起こして投資していた機関投資家としても二度と経験したくないからリスク・マネジメントをしているのは確実だと思います。
それに一旦、株式相場から資金が抜かれていったとしても抜かれた分の現金キャッシュは後々にどこかに資金投入されていくからです。
それはどこにいくかは本当にわかりません。
投資をするその人々の考え方次第になります。
まずはリスク回避で現金キャッシュの一部を安全資産に入れておこうと考える人達がいるかもしれません。
また、一旦資金を抜いた分は安全資産であるところにリスク回避でお金が流れていくことだってあるのです。
それは、アメリカ国債や日本国債であったりするんです。
国として破綻する可能性が考えづらいからお金が入ってくるんです。
日本が安全資産なのは国債の発行が全て円建てだから、デフォルトは考えにくいと思う投資家が多いからでしょう。
もし外貨建てで国債発行していたら本当にやばい目に遭ってたかも知れませんね。
それこそ、ギリシャやアルゼンチン、レバノンみたいなことになります。
あの国たちは外貨建てだから破綻してデフォルトしただけです。
ギリシャの場合は「ユーロ建て」というのがポイントであり、ユーロを発行できるのは、欧州中央銀行だけです。
ギリシャ政府は自国通貨を発行できないから、借金が返せなくなってデフォルトしただけの話です。
アルゼンチンやレバノンは「ドル建て」だからです。
またはコモディティ資金としての、金、銀、プラチナ、原油、天然ガス、大豆、トウモロコシ、コーヒーなどですね。
一般的には金のことを示しています。
インフレに強いのもそうですが、リスク回避で買われるのも強いのです。
最近では暗号資産仮想通貨についてもリスク回避のためのコモディティとしての立場として見られてくる様になっています。
例えば有名なものでいえば、ビットコイン、イーサリアムがそうではないでしょうか？
例えば、世界の経済状況の改善が見られはじめたらリスクオンとなり株式相場に資金が流れてきて、株価が上昇し始める可能性はあります。
戦争の終結であったり、関税戦争の終結であったり、大統領や首相の新たな選出、経済指標の改善などでこれからの経済状況に大きな変化が見られ安全であるとわかったら経済活動が活発化していくので企業業績が良くなる可能性だって高くなってくるのです。
だからリスクオンとなって株式相場にお金が流れ始めていくのです。
その際にリスクオフで回避していた国債や金などから資金が抜かれて株式相場にお金が流れていくこともありますし、あらかじめ蓄えておいた潤沢な現金キャッシュポジションを使って株にお金が流れていくことも普通にあると思います。
その時をじっくり待ち続けていくことも投資家たちの役目なんじゃないかなと思います。
結局は大きい資金力を持つ機関投資家や海外投資家、クジラたちの投資判断次第になってくるわけですから。
地合いが悪く、暴落になってしまった日に限っては絶対に売ってはいけません。
それでは狼狽売りであり、持っている株の企業業績が大きく変わるかで考えたらそんなことはないでしょう？
企業業績が悪くならない限りは必ず右肩上がりに株価は上下を繰り返しながら上がっていくものです。
買えなくても問題はないです。
でも、売るのは良くないです。
売るなら地合いの良い日に売りましょう。
事前に以下のようなことを徹底出来ていた人にとっては大きなチャンスが到来します。
・信用買いポジションを０にし、現物だけでポジションを建てている
・キャッシュポジションを多く持てた人
このような方は本当に安くなったときに大量に買い占めることによって暴落後の反転した時に資産が増える可能性の方が高いと思います。
2024年の8月の大暴落のときに買い集めていた人はきっと資産が増えている可能性は高いでしょう。
2025年の3月のときもきっと同じ流れになるかもしれません。未来はわかりませんが。
追証で追い詰められても、信用取引を勧めてくれた提灯持ちのインフルエンサーや証券会社は懐を痛めないですし、何も保証をしてくれません。
「信用取引に手を出したあなたに責任がある」とそっぽを向かれるのが落ちです。
だから、最初から現物だけに絞り暴落にあっても追証による損切りで株を手放すことにならないようにして下さい。
それが最善であり、自分の資産価値を守るために大切なことです。
信用取引に手を出してはいけません。
一般信用や制度信用で信用買いをしていたら、維持率表を見ながら暴落時に耐えられると思いますか？
絶対無理だと思います。
追証に追い込まれて追加保証金を入金するか、他の手放したくない株を売って維持率復活をするかになるのです。
そうするとメンタル的に追い込まれて悪循環になることを考えたことはありますか？
維持率表を見ずに済む現物買いが安心だということを教えて下さっています。
暴落にあっても現物であれば株を手放すことがないから安心です。
暴落への対応であったり、普段からどう考えるかについて書いてみましたが、如何だったでしょうか？
そもそもの話なんですが、暴落時であったり地合いが悪い時っていうのはヘッジファンドは絶対空売りしてきます。
それは信用買いでポジションを作っている人の追証で株を手放すことを期待しているからに他なりません。
これで考えを変えて利益を得ていくスピードがゆっくりになるかもしれないですが、現物でしっかりホールドしていく方向にシフトチェンジするのも一つの立ち回り変更になるかなと思います。
この選択ができるか出来ないかで絶対変わってくると思います。
良く考えてみて下さいね。
暴落への備えは現物とキャッシュポジ！
株式取引 まとめ
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