おはこんばんにちわ🎵
この記事では日経平均株価のことについてお話しようと思います。
日経平均株価を見てきて思ったことなので間違いがあるかもしれませんが、考えてみたことになります。
よろしくお願いいたします。
ここで話す内容は星詠れいが考える『なぜ日経平均株価の頭が重いのか』についてです。
あくまでも個人的な考察になりますので、こういう視点もあるんだなと見ていただけたら幸いです。
星詠れいは株に関しては2024年の7月からスタートであり、
まだまだ勉強中の身であることをご了承ください。
株式取引に関連する総合まとめは以下のサイトで紹介させていただいています。
日本経済新聞社が、東京証券取引所プライム市場上場銘柄から選定した225銘柄から構成される平均株価のこと。
日本の株式市場の大きな動きを把握する際の代表的な指標です。
投資信託や先物取引などの商品にも利用されています。
建設業からはスーパーゼネコンの4社や積水ハウス、長谷工など
食品からはニチレイ、アサヒ、味の素など
化学からは花王、信越化学、富士フィルムなど
自動車からはトヨタ、ホンダ、スバルなど
半導体からはディスコ
サービスからは任天堂、コナミ、DeNA、東宝など
というように多種多様の日本を代表する企業がスラリと並べられています。
投資主体別売買動向の数値を見ていけばなぜ日経平均株価が伸びるか伸びないかがわかるでしょう。
結論に関しては一番最後に記載していますが、先に一言だけ言わせていただくと次になります。
絶対に信用売買をするな
これの意味を理解できればいいですが、まずは読んでみてほしいと思います。
JPX 日本取引所グループから投資部門別売買状況というタイトルで毎週データを出してくれています。
毎週第４営業日（通常、木曜日）の午後3時30分に資料を掲載してくれます。
| 分野 | 内容 | 代表的な企業例 団体例 | 日経 支える |
|---|---|---|---|
| 海外投資家 （委託） | 外為法第6条第1項第6号に規定する「非居住者」 東証非取引参加者である外国証券会社の在日支店。 | ||
| 証券会社 （委託） | ToSTNeT取引を除く同業他社からの委託注文 | 野村證券 大和証券 みずほ証券 SMBC日興証券 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 岡三証券 いちよし証券 | |
| 投資信託 （法人） 【投信】 | 投資信託委託会社 資産運用会社 | 野村アセットマネジメント 大和アセットマネジメント 日興アセットマネジメント 三菱UFJアセットマネジメント アセットマネジメントOne 三井住友トラスト・アセットマネジメント 三井住友 DS アセットマネジメント 三菱ＵＦＪ国際投信 ＵＢＳアセット・マネジメント | |
| 事業法人 （法人） | 金融機関を傘下に保有するものも含め、 持株会社は全て事業法人に該当する | 自社株買い | |
| その他法人等 （法人） | 政府・地方公共団体とその関係機関 財団法人 特殊法人 従業員持株会 親睦会 労働組合等の諸団体 金融機関以外の外国企業の在日支店 | 持株会 | |
| 生保・損保 （金融機関） 【生損保】 | 保険業法に規定する 生命保険会社及び損害保険会社 | 明治安田生命 三井住友海上火災保険 日新火災海上保険 損保ダイレクト損害保険 あいおいニッセイ同和損害保険 日本生命 第一生命 明治安田生命 住友生命 | |
| 都銀・地銀 （金融機関） 【銀行】 | 銀行法により免許を受けた国内普通銀行 | みずほ銀行 三菱UFJ銀行 三井住友銀行 りそな銀行 埼玉りそな銀行 | |
| 信託銀行 （金融機関） | 社団法人信託協会に加盟している信託銀行 | 日本年金機構 GPIF 日本銀行 | |
| その他金融機関 （金融機関） 【その他金融】 | 信用金庫 信用組合 農林系金融機関 各種共済 政府系金融機関（整理回収機構含む） 外国銀行の在日支店 | 農林中央金庫 信金中央金庫 商工組合中央金庫 JA共済 全労済 都道府県民共済 CO・OP共済 |
これに記載されるのは資本金の額が30億円以上と定義されているようでした。
30億円以下は次の個人の枠に入ることになります。
| 分野 | 内容 | 日経 支える |
|---|---|---|
| 個人（現金） | 個人投資家のうち、現物で売買する人々 | |
| 個人（信用） | 個人投資家のうち、信用で売買する人々 | |
| 個人 | 個人（現金）と個人（信用）の合計 | 参考にできない |
まず普通の個人投資家はここに記載されず、個人の枠に入ることがわかります。
個人の場合は２種類あって、それぞれに関してもデータを出してくれています。
上記のサイトで過去のすべての数値とチャートを出してくれています。
参考にするのであればここがいいでしょう。とてもわかりやすくできています。
ここからは各種投資主体がどういうものであるかということと、特徴を書いていきたいと思います。
星詠れいが考えている内容を書いているに過ぎませんので、もしかしたら間違いがあるかもしれません。
でも、ネットで色々と調べていったところの結論ではありますので、ぜひ参考にしてみてみてください。
日経平均を大きく支えてくれている分野は大事です。
こういうところというのは、日経平均株価を大きく吊り上げてくれますし、日経平均株価が下落していたとしても底固いという証拠にもなります。
主に支えてくれる分野としては、
・事業法人
・その他法人
の２種類の投資主体になります。
これが大きな要因となっています。
わかりやすいのでいえば、自社株買いがそうでしょう。
これも現物で売買されるものであり、大きな割合を占めています。
毎月、毎年のように大きな金額が積み上がっているので自社株買いによって日経平均株価が保たれている可能性が非常に高いといえます。
これがマイナスになるときというのは、おそらくですけど、自社保有株売り出しのときなんじゃないかなと思います。
そうなることは基本少ないと思いますし、それ以上に自社株買いなどで買い支えるお金の量が非常に多いので基本はプラスになることが多いです。
これは基本的には持株会による買い支えが多いのかな？と思います。
事業法人と比べると数値がすごく小さいですし、マイナスのときもありますので正確にどういう分野がどういう動きをしているのかは明確にわかりませんが、基本はここは買い越しになることが多いです。
なのでここも日経平均を買い支えている分野だと言って差し支えないと思います。
いずれも法人であるので企業の業績が良ければ良いほど収益が上がるので余剰金の一部を自社株買いという形で還元していくことになります。
このように日本の景気というのは本当に大事です。
だから、日本の景気が良いように回せる状況を生むことを政府の正しい政策や日本銀行の政策金利のコントロールによって生み出す状況を作らなければなりません。
これは、各動向次第になる部分が大きく、政府の状況次第によるところがやはり大きいと思います。
主になる分野としては以下の通りになります。
・海外
・投資信託
・信託銀行
・その他金融
これらが全て該当するかなと思います。
海外投資家の場合は日本の景気や為替レートによっては、日本の株が割安だと判断し、多くの資金が流れ込んでくる可能性があるからです。
こういったケースでは日経平均株価を支えてくれる存在でもあります。
ただしリスクはあって、日本の景気悪化や政府が信用できない状況にもなると簡単に資金を抜かれていくので、やはり政府の信用度は非常に大切になってきますね。
だからこそ政治状況が安定し、海外に日本の企業をアピールでき、安心安全だということをしっかりアピールし続ければ海外投資家は安心して日本に投資をしてくれるということになります。
実際に年間あたりで見るとわかりますが、海外投資家の買い越しが大きく入った年度に関しては、大きく日経平均が吊り上がっています。特にわかりやすいのが2013年と2023年度のものです。
ここでの海外投資家の数値と日経平均株価の数値を前年度と当年度と比べるとわかりやすいと思います。チェックしてみてください。
投資信託はインデックスファンドなどのそういう類のものでしょう。これは基本現物で入るはずなのでカウントします。
投資信託委託会社と資産運用会社がこれに当てはまるようです。
アセットマネジメントと名付けている企業名が主に該当すると思います。
有名どころで言えば、大手４社というものがありますが、
・野村アセットマネジメント
・アセットマネジメントOne
・大和アセットマネジメント
・三井住友DSアセットマネジメント
があります。
これら以外では
・三菱UFJアセットマネジメント
・SBIアセットマネジメント
があります。
いずれも名前を聞いたことがあるのではないでしょうか？
大手銀行や大手商社の名前が多いと思いますが、その関連会社だったりします。
こういったアセットマネジメントの会社はお客様から集めた資金を使って、株式投資をしていくことになります。
それぞれの企業で得意分野は異なるでしょうが、確実な実績に伴って投資をして利益を得ていくといったそういう感じに使われる分野になります。
ここは基本的に売り越しが多いですが、必要な時には買い越しの年もあるようでうまい運用をしていると思います。
2020年代に入ってからは基本売り越しになっていることが多いです。
信託銀行はこれは恐らくですが日本年金機構も入っています。
日本年金機構はGPIFと呼ばれ、日本の機関投資家の中で一番の資金力を誇ります。
他にはゆうちょ銀行、日本銀行がありますね。
日本銀行はどの種類の扱いかはわかりませんが、信託銀行かな？と思います。
日銀のETF買い入れについてもちらほら報道される事があると思うので聞いたことがあるかもしれません。
ETFは、“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。投資信託と書かれているのですが、日本銀行の買い入れなので信託銀行の分野に入るのだろうと思っていますが本当のところはよくわかりません。
これらは『クジラ』とも呼ばれ、大きな資金力を誇るので、本当に安い時になったときに日経平均を支えてくれるそういった分野になっています。
日経平均株価を見てみるとわかると思います。
日経平均株価が暴落または下落度合いが大きい時に買い入れがすごく大きくなっているのを確認できると思います。
それ以外では基本的には売り越しとなっていますが、いざというときに大きく支えてくれるそういった分野がここになります。
それがわかるものに関しては2024年の8月に大暴落があったことを知っているでしょうか？
実はその大暴落時に大きく日経平均を支えていたのは信託銀行の分野でした。
2024年8月の月次の数字を見ればわかると思います。
英語：Government Pension Investment Fund
意味：政府 – 年金 – 投資 – ファンド・基金
年金積立金管理運用独立行政法人
余談ですが、GPIFの運用を業務として行っている会社としては
・日本マスタートラスト信託銀行株式会社
・ステート・ストリート信託銀行株式会社
以上の２会社が該当します。Wikipediaにも記載されているので間違いないと思います。
その他、同業他社としては
・日本カストディ銀行株式会社
も同じく資産管理専門銀行となっています。
これらが大株主として特にプライム企業での各銘柄に入っていることがあります。
その動向についてもしっかりチェックをしておくといいかもしれません。
信託銀行分野が売り越しになっている場合、日本マスタートラスト信託銀行とステート・ストリート信託銀行がそれぞれ持株比率を下げている可能性が高いかもしれないので、その点はよくチェックをしておきましょう。
これには代表的なものとしてJAがあると思います。JAがニュースになったことを聞いたことがあるかもしれませんが、投資をして大きい金額の損失をしたというニュースがありましたね。
あれは債権を売った？とかいう内容で損失が非常に大きくなってしまったものだと思います。
そういったところが基本ここになるでしょう。
信金としては、
・農林中央金庫
・信金中央金庫
・商工組合中央金庫
があります。
共済としては、４大共済として
・JA共済
・全労済
・都道府県民共済
・CO・OP共済
といったところがあります。
また公務員の共済としては、
・地方公務員共済組合連合会
・国家公務員共済連合会（KKR）
といったところがあります。
こういった団体は個人消費者から保険料として会社にお金を支払いますが、これらのお金を保険に使われるのと他に投資をして、配当や利益分を稼いでいくといったことに使われるようになります。
投資をして稼いだ利益分を保険金の支払いに使われるといった形で使われます。
基本的にはこれも他の金融法人と比べれば量は少ないですが、日経平均を支えてくれているといえます。
この中で公務員の共済については、クジラの一種となり得ます。
合計100兆以上の公的マネーを積極投資するとのことですので、GPIFに次ぐ大きな資産運用になることでしょう。
これらは基本は支えているはずだと思いますが、売り越しが多いように感じました。
おそらく事業企業成績が良くなって、自社株買いなどで『事業法人』『その他法人』が伸びた分だけ、利確して売り越しをしていくことが多いというそういう印象になります。
・個人（現金）
・生損保
・銀行
これらの３つが当てはまるかなと思います。
個人（現金）は現物で買ったホルダーということで非常に健全な個人投資家ということです。
ここは全体で見るとマイナスなことが多いですが、おそらく考えられるのは現物で買った株価が上昇して利益が得られることによって、売却して利益を得たという形になっていることが多いかなという印象を得ました。
なので、投資時は安い時に買ってはいて、売却時は高い時に売るので結果的にマイナスになりやすいのかなと考えました。
でも、これは本当にちゃんとやっている個人投資家であり、しっかり日経平均を支えているといって間違いないと思います。
売り越しが多いのは当たり前ですし、こういうところは銀行や生損保と変わりないので正解だと思います。
流れとして、
安い時に仕込んでおく
⇨高くなった時に利確をしてプラスの利益を得る
⇨⇨別の銘柄でやすいと思われる銘柄に仕込む
⇨⇨⇨これが高くなったらまた利確してプラスの利益を得る
というように、仕込んでおくタイミングで、株に流入するお金が増えます。これで一時的にプラスになります。
そして、利益を得る時に株から出ていくお金が増えていきます。そして、マイナスになります。
この結果として、全体的にマイナスになる傾向が多いということです。
これは生命保険会社や損害保険会社が株に投資をしてその利益分を売却するそういった取引をする分野だと思います。
有名どころで言えば以下の企業があると思います。
・かんぽ生命保険
・明治安田生命
・三井住友海上火災保険
・日新火災海上保険
・損保ダイレクト損害保険
・あいおいニッセイ同和損害保険
いずれも保険料を個人消費者から受け取っており、保険金の支払いのために使うのですが投資をして増えた利益分を保険金の支払いに充てるというやり方でやっているのだろうなと思います。
なので、基本的には安い時に買われていって、業績が良くなった時に少しずつ売っていくというやり方になるだろうと考えられますので、結果的にマイナスになりやすいのかなと考えました。
この中にある『かんぽ生命保険』に関しては、日本における大きな機関投資家「クジラ」の１つです。
銀行は都市銀行や地方銀行の分野が当てはまります。
都市銀行でいえば、
・みずほ銀行
・三菱UFJ銀行
・三井住友銀行
・りそな銀行
・埼玉りそな銀行
地方銀行であれば
・横浜銀行
・千葉銀行
・静岡銀行
・常陽銀行
・京都銀行
・福岡銀行
といったところがそうです。
お客様から預かった預金を資産運用して、株に投資することもあり、その投資によって利益を得ることができます。
そういうことで銀行自体も大きな売買分野になります。
ただ、基本的には売り越しが多く、買い越しが年度を通してプラスで最後にあったのが2006年ですので、投資をした分だけの利益がしっかり回収されているという意味にもなるかなと思います。
これら全て共通して言えることは、現物で入ってくれることです。
だって金融機関はわかっているはずです。
信用買いをしたらその分だけ空売り玉が増えるから、もしかしたら他の証券会社から空売りを仕掛けられる可能性だってあるわけです。
そうすると信用買いをしてこれから絶対に株価が上がると思っている株を買うよりは、現物で買っておいて株価を上げるほうが有意義と言えます。
ということは、追証などで売られることがないので株価をしっかり支えてくれるそんな大切なものになってきます。
日本の企業がしっかり利益を上げて、景気が良くなれば良くなるほど買いたい人が増えていき、お金がどんどん回っていき、株価が上がっていきます。
そうすると日経平均株価の採用企業というのは配当金はほぼあるのではないかと思います。
配当金があるから株を持ち続けて、配当金によって更なる投資ができるようになるという良い経済の回り方になることでしょう。
逆に入らないのは、
・個人（信用）
の１つです。
理由は明確にあり、次の文章で説明することができます。
個人（信用）はこれそのものが日経平均株価の頭を重くさせてる害悪な存在だからです。
繰り返し述べますが、絶対に売ることが確定しているので株価が伸びない大きな原因になります。
信用買いの定義を見ればわかりますが、証券会社にお金を借りて、そのお金で株を買っているということになります。
しかもレバレッジを効かせることが可能なので、自分のお財布の許容額以上にお金を使っている可能性も考えられます。
最悪なのは、その信用買いは必ず売らなければならないことです。
制度信用であれば6ヶ月以内に、一般信用であれば無期限ですがいずれ反対売買の売りをしなければならないのです。
その分だけ日経平均を吊り上げているとも言えますが、売られることが確定していると考えると正直日経平均を支えてくれているとは全く言えない分野ということになります。
ここは全部の年でプラスとなっています。
そして旧NISA新設された2020年以降においては、急に増えており、2024年度に関しては過去最高のプラスの数字となりました。
さて、これの意味するところをよく考えてみましょう。
事業法人では毎年プラスになっていますが、これは基本自社株買いがあるから株にお金が流れ込んでいると考えてのプラスの数値となりますね。
そして、売り越しの時が多かった信託銀行ではGPIFという大きなクジラの動向があることがわかっています。
売り越すということは持っている株価が上がった株式を売却しての利益が得られたということで株からお金が流出しているということでマイナスの数値となりますね。
売り越したニュースも存在していますので、確実に株から資金を抜き出している可能性は高いです。
株にお金が流入すること＝プラスの数値
株からお金が流出すること＝マイナスの数値
と仮定します。
1000円の株価で信用買いをするとします。これで+1000の数値が算出できるということになります。
株価が下落して800円の株価で信用買いの返済売りをするとします。これで-800の数値が算出できるということになります。
この方は結果的に損失を抱えてしまいました。
では、それを合計してみましょう。
1000 – 800 = 200
となりましたね。
おかしいですね。プラスの200の数値が出てしまいました。
ということは信用買いした組は損失を抱えてしまったことになります。それもプラスの数値で。
1000円の株価で信用買いをしました。うまくいって1200円の株価で返済売りをしました。
そうすると、
1000 – 1200 = -200
-200となりますので、売り越したということになります。
信用買いでうまく利益を得ていたら絶対にマイナスの数値になっています。
では実際の統計としてはどうなっていますか？？？
個人（信用）に関しては全部の年でプラス、2020年以降は大幅にプラスになっています。
つまり全体的に言えば、信用買いをした人々は常に損失を抱えているということがわかりますね。
だから信用買いはやめて頂きたいのです。
なんにも貢献していません。
Trader’s Web より
別記事ですが、信用評価損益率というものがあります。
これもリンク先で詳しく書いてありますのでぜひ見てみると良いと思います。
簡単に言うと信用取引は少しの株価の上昇で利確することが多いので、実際には含み損を抱えたままの人が非常に多いということを示しています。
このサイトで見れる情報は同じく見やすいのですが、以下のものに関してはよくわからないものでした。
どこからこのデータを持ってきたのか確認したいのですが、教えてくれるといいかなぁと思います。
ただこれは基本的に買い越しのほうが多いので日経平均を支えてくれている主体だと思って差し支えないと思います。
証券自己は証券会社の自己売買分野の担当者が投資するものとなるかなと思います。
日本に多くの証券会社があり、モルガン・スタンレーや野村證券などの空売り機関投資家についても同じようにここになると思います。
と、思っていたのですが、証券会社の自己売買なのでもしかすると短期売買も可能性がありそうですね。
その日限りの売買だと、信用取引を使う必要があります。でも、証券会社は多くの資金力を持っているので、そのへんは気にしないでしょう。
アービトラージで、先物と現物に差額があるときはこちらで利益を得ることが可能だからです。
アービトラージ（裁定取引）における先物と現物の関係は、割安なものを買い、割高なものを売って利益を得る取引です。
1.現物市場と先物市場で価格差が生じる
2.割安なものを買い、割高なものを売る（裁定買い、裁定売り）
3.価格関係が正常化したときに反対売買を行い利益を得る
個人は個人（現金）と個人（信用）の合計だからです。
合計なので参考にならない数値となります。大事なのは現金と信用の数値自体だからです。
この数値はあくまでも参考程度に留めておくべきです。
それは投資主体別売買状況を軽く見てみるとなんとなく思ったのがありました。
３つほどわかることがあるので、それぞれ書いてみます。
・海外投資家の資金投入が鈍い
・信託銀行分野の動向による部分が大きい
・個人の信用買いの数値の増え具合が多く、現物売買での数値が全体的にマイナス傾向にある
この３つが考えられました。
ただ、一番の問題は個人の信用買いだと思っています。理由を次に上げます。
何度でも言いますが、信用買いというのは制度信用取引では6ヶ月以内での反対売買が必ず必要となってきます。
一般信用取引では無期限ですが、いずれ必ず反対売買が必要となってきます。
つまり、信用買いで買った様々な銘柄については、全て売り圧がかかってくることとなります。
ですが、信用買いで買った各銘柄というのは当然ですが、株価は上がっているわけです。
将来売られているのがわかっているのに株価が上がるのはおかしいですよね。
こういう信用買いで積み重なった株価というのは
『幻の株価』
だということを強くお伝えしたいと思います。
特に顕著なのは2020年代に入って以降です。
それまでは個人信用に関してはある程度プラスで推移されているのですが、2020年代に入ってから旧NISAが始まった影響もありますが、口座を新規に開設する人々が非常に増えてきました。その結果として、信用口座も併せて増えていったと考えられます。
そして毎年膨大な量の信用買いがあり、2024年に関しては過去最高の5兆円超えの信用買いが見受けられます。
これはあまりにも多すぎだと思います。
必ず売られるのにこんなに積み重なるのは異常だと思います。
海外投資家の影響力もそれなりに大きいです。
日経平均株価を大きく吊り上げてくれた年というのは実は海外投資家の資金流入が非常に大きかったことがわかります。
2013年と2023年が実際にそうでしたし、日経平均株価の数値も併せて見てくるとわかると思います。
2024年に関しては資金流入があまりない年となりました。
つまりまだ、日本の株に関してはまだ買い時でないという判断をされてしまっています。
これは、政府の信用によるところがやはり大きい可能性が高いです。
2024年といえば、日本政府でいうと解散総選挙がありましたよね。
その結果、国会の運営状況が大きく変わりました。
内閣総理大臣も変わりましたね。
その動向を慎重に見極めている段階になっているんだと思います。
2025年はどうなるかはわかりません。未来のことなんで政府の動向だったり、アメリカの大統領の動向だったり、地政学的リスクだったりと様々な要素があるので見極めるのは非常に難しいです。
信託銀行のうち日本銀行やGPIF、ゆうちょ銀行が影響力が大きいでしょう。
クジラと呼ばれる大きな機関投資家です。
これは日経の底固いサポートにもなりますし、日経を上げたら売られる時もあるレジスタンス行動をとることもあります。
暴落時には支えてくれる貴重な存在となりますが、こればかりはクジラの動向次第になってしまいます。
これは読めるわけはないので、毎週の資金動向を見てどういう動きになっているかはチェックをしておくといいと思います。
2025年の1月の頭では大きく売り抜けていました。
これはなぜなのかはわかりませんが、売り抜けたということは大きく資金を作っている段階でもあります。
次の暴落に備えて準備をしている可能性があるとも言えますので、ネガティブに捉えずにまた安くなるので仕込み時が続いていると考えておくといいでしょう。
絶対に信用売買をするな
これに尽きます。
まぁ、個人投資家って資金の少ない人ほど早くお金を稼ぎたい、資産価値を高めたいから短期間で急速にお金の増える可能性の高い信用取引をするわけだと思うんです。
正直、きみたち何を考えてるの？って思います。
事業法人やその他法人分野での自社株買いだってありますし、本当に優れた日本企業は右肩上がりに業績と伴って株価も上がっていくんだから、信用買いせずに現物で買っていただきたいと思います。
そうしたら、空売りに使われることだってありませんし、自社株買いや他の大口投資家がもっと投資をしてくれて株価が上がっていくんだからそれで資産価値が増えるんです。
そこに気づけば信用買いなんかはせずに現物で買いましょう。
働いて、働いて、働いて、お金を稼いで、
その少ないお金で本当に良い企業に現物でどんどん買い集めていく。
これが真の個人投資家のやることといえます。
長くなりましたが、以上になります。
これがあくまでも星詠れいが数値をざっと見た感じの感想になります。
もちろんこれが全てではないですし、現物と信用の違いを知っているからこその結論となっています。
なので、個人投資家の動きは本当に大切です。
みんなも信用買いしているんだから自分もやろう、ではないんです。
信用買いをやめない限りは日経平均株価を大きく上げることは不可能です。
ちゃんと現物で買って資産運用をしていきましょうね
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よろしくお願いします。
株についても追加で書き始めてみました。
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