おはこんばんにちわ🎵
この記事では需要と供給についてどういうものがあると影響が起こり株価にどういう変化が現れるかというのを書いてみようと思い、書いてみました。
よろしくお願いいたします。
需給について考えたことをたくさん書いてみたのでチェックしてみてくれると嬉しいです。
星詠れいは株に関しては2024年の7月からスタートであり、
まだまだ勉強中の身であることをご了承ください。
株式取引に関連する総合まとめは以下のサイトで紹介させていただいています。
株価は基本的に買いたい人と売りたい人のバランスによって決まります。
需要と供給でバランスが取れている位置であれば、そこが今の適切な株価だと投資家たちが判断される位置であることが多いです。
ここから需要である「買い」が供給である「売り」より多ければ株価が上がります。
ここから供給である「売り」が需要である「買い」を上回れば株価は下がります。
これが基本の需要と供給の考えになります。
これには多くの投資家たちの心象や会社側の業績によって大きく変化します。
信用売買が存在しているので、これによっても需給が決まることもあります。
企業の株は『需給』で決まる。
これが第一に出るのは間違いないことだけお伝えします。
トンピンさんは株で一番大事なのは需給と明言しています。
テクニカルや移動平均線などの指標を見るよりはまずは需給状態を先に知っておいたほうがいいよっていうことを伝えていると思います。
これは結局はテクニカルで良くても、需給状態が良くなければ株価の下落、続落が継続する可能性があるということなので多くのロットを張らずにゆっくりお金を入れていったほうがいいんじゃないかなと思います。
株価が上がりやすくなる時というのは、需要が大きくなってきた時と供給が少なくなってきた時がそうなりやすいです。
会社側の要因によって発生する可能性のあるものにだけ絞り込んで下記に書いてみました。
企業価値が高くなると予想できるときに、買い手が多くなることが予想できる時に発生します。
これは基本的には投資家側の動きによって大きく変化することが多いように感じます。
直接的なわかりやすいものとしては、以下のように感じます。
・好決算である
・中期計画書での所感が良い
・配当金の復配や増配
・株主優待の新設や増設
会社の業績や将来性を示すIRを出すことで投資家に情報を提供していくことが大切になると思います。
・業績に繋がりやすい好印象のIR
・国策ともなる業界である
これらは発行体企業努力によって収益を大幅にあげられることがわかった時に配当金や株主優待を狙って人々が買いたい意欲が高まった時に個人投資家たちが買いに来ることが主な要因になります。
供給が低くなるということは、市場に流れてくる株数が減るということです。
これは基本的に会社側の動きによって大きく変化することが多いように感じます。
考えられることとしては、
・大株主の大量保有報告書での買い増し報告
・自社株買いの予告
・自社株買いの進捗IR
※注意点
自社株で購入はするけど、予告直後の朝の取引開始前に大部分で自社株買いが完了している場合は効果は薄くなる
大事なのは継続して自社株買いが行われることであるから。
これらは発行体企業の利益によって得られた余剰金や内部保留金などを使って発行体そのものの株を購入していくことによって株価を上げるという流れがわかりやすいかと思います。
そして、買い集めた株を株式消却することによって浮動株数を減らしていきます。
そうすることによって流通する株数が少なくなっていくという形になります。
大株主の買い増し報告によっても同じように発生し、これは例えば発行体の経営状況を知らない一般大口個人家や機関投資家、投資信託などが市場内約定での買い増しによって少しずつ株を買い集めていきます。
そうすることによって市場に流れてくる株数が減ってくることになるので、買い増し報告があるということは浮動株数が減ったのと同じ意味になります。
投資家側で考えるのであれば、売りたいと考える人が少なくなる理由を考えてみると良いと思います。
・中長期的に企業の業績が伸びることが確定していることがわかる
・一定以上の利益を確定した上で、恩株化済であるから市場に一生出されないことがわかる
株価が下がるというのは、基本的には需要が小さくなってきたときか、供給が多くなってしまう時が該当します。
会社側の要因によって発生する可能性のあるものにだけ絞り込んで下記に書いてみました。
買い手が付かないときが需要が低い状況と言えます。
これは基本的には投資家側の動きによって大きく変化することが多いように感じます。
直接的にわかりやすいもので考えられることとしては、
・決算での業績悪化
・中期計画書での所感が悪い
・配当金の廃止や減配
・株主優待の廃止や縮小
・業績に繋がりやすい悪印象のIR
・インサイダー取引のニュースなど
・不正が行われた可能性のあるニュース
会社の業績が悪くなるのがわかっていたら、基本的に買いたいと思う人は減っていくことがわかるかなと思います。
業績が悪くなった結果、配当金や株主優待がなくなるということまで起こるとそれを狙って買っていた人たちが買わなくなり、配当金が復活しないのであればインカムゲインで持ちたい人にとっては魅力な株でなくなるので買わなくなってしまいます。
インサイダーや不正などについても同じで損失を大きく発生しやすいIRやニュースも悪影響であることがわかります。
供給が高くなるということは、市場に流れてくる株数が増えるということです。
これは基本的に会社側の動きによって大きく変化することが多いように感じます。
考えられることとしては、
・大株主の大量保有報告書での株数減少報告
・大株主の売り出し予告
・企業による新規株式発行（ワラント）
・大株主の公募・売出（PO）
これらであれば、市場に出てくる株数が増えると予想できると思います。
供給が増えすぎてしまう場合に１株あたりの価値が低下すると見て一時的に需給悪化する可能性があります。
ただし、これには業績や会社の今後の成長をしっかり見極めておいたほうが良いです。
成長を期待できるものであればワラントによる売り圧は一時的なものであり長期的には株価が上がる可能性はあります。
なので、ワラントだとかそういうものに惑わされずにIRをしっかり読んで売らない選択肢を取ることも検討しておくことも大切です。
投資家側で考えるのであれば、売りたいと考える理由を考えてみると良いかなと思います。
・企業の業績が悪くなることが予想されるから株価が高いうちに売る
・決算での業績悪化が判明したり、株主優待や配当がなくなった時
信用取引と貸株についても需給に関係してきますが、こちらの場合は現在の需給というより、将来的な需給に関係してくることです。
意味のわからない株価の下落があった場合にはこれらによる一時的な株価下落の可能性があったりするので、ちゃんと落ち着いてチェックをしていくことが大事だと思います。
信用買いと信用売りと貸付残についてもこちらは現在の需給とは逆に将来的な需給と言えます。
信用買いをして持ち越しをしていたらそれは将来の返済売りが必ず発生します。
信用売りをして持ち越しをしていたらそれは将来の返済買いが必ず発生します。
貸付残については空売りに使う場合が多く、貸付残が多ければ多いほど、空売りの返済買いが必ず発生します。
つまり全ての信用取引は将来的な反対売買が発生するといえるのです。
信用買いが多い銘柄については将来的には、『供給が多い』ということに繋がるので、需給的には悪くなります。
信用売りと貸付残が多い銘柄については将来的には『需要が多い』ということなので、需給的には良くなります。
こちらについては将来的な傾向的なものとして捉えるのが良いと思います。
100%そうなるかについては、企業の業績次第なので注意しておきましょう。
貸株は個人名義の持ち株を証券会社に預けて、貸株による金利をもらいながら運用していくものです。
証券会社に預けた時点でその株の名義は証券会社名義となりますので、空売りに使われることは想定して証券会社は自由に使ってくることになるでしょう。
なので、空売りヘッジファンドが空売りのために使う玉を貸株による株を使って仕掛けてくることはあります。
なので、貸株をONにするということは売りによる『供給が多くなる可能性が高い』ということで、需給は悪化する可能性が高まります。
もちろん空売りを仕掛けた後の買い戻しに関しては確定した将来の需要ですので悪いことはありませんが、一時的には需給は悪化してしまうことは多いと思います。
貸株をOFFにするだけで、その個人名義の持ち株は市場に流れてくることがありませんので、供給が増えて悪化する要因には成り得ません。
ここも多くの個人投資家は気付いてないだろう要素ですので注意してみてください。
これに関しては、各企業の決算や中期計画書などでの成長を見るというより外部的要素となることが多いでしょう。
株式分割は基本的には株価は上にも行く可能性があるし、下に行く可能性もあるものです。
ずっと前から持っていた株主にとっては、利確して恩株にしていく方々もいらっしゃることでしょう。
また、株式分割するということは株価は安くなり流通株数が増えるということなのでより多くの人に買われやすくなるということに繋がります。
ただし、流通株数は増えますが、浮動株割合は変化しません。
あくまでも手に取りやすくなってくるから買いやすくなるだけです。
なので信用買いをする人々が増える可能性だってあります。その場合は需給は悪化します。
この結果、需給としては良くなるか悪化するかはもう本当にわかりません。
その後の動向をしっかり見守るのがいちばんいいかなと思います。
日本のみならずアメリカや欧州のトップの立場に立つ方の言動によっても株価に影響を与えることが多いです。
特に多いと考えられるのは関税に関する出来事であったり、消費税などの税金に関することであったりします。
また政府によって決められるものとしては、金融緩和と金融引き締めがあります。
実際に実行するのは日本銀行であったり、アメリカであればFOMC（連邦公開市場委員会）であったり、ユーロ圏ではECB（欧州中央銀行）というように各国中央銀行に相当する団体がコントロールすることになります。
政府としては、金融緩和の際に政策として各業界に補助金などの支援政策をしっかり行っていくことが大事なのでそのところをしっかり認識してやってくれないと厳しいでしょう。また、税金に関することも実際大きく関係ありまして、金融緩和や経済成長を中心にやっていきたいのであれば、基本中の基本なんですが、減税が必ず必要です。
逆に金融引き締めであった場合は、インフレをやりすぎているので一旦市場の過熱を抑えるために増税をすることはあります。増税することによって一時的に金融引き締めになる効果は現れます。
このように各国政府と各国中央銀行の市場のコントロールや安心感を与える対話は必要となってくるので、可能な限り大統領であったり首相であったりする方は相当に経済に長けている方を据え置くのが一番いいのですが、いつになるのでしょうね？
アメリカはトランプ大統領なのでまだ市場との対話はしっかりできるタイプだと思いますので安心ですが・・・。
その国の経済状況によって変わりますが、消費者と製造業の景気の先行きや現在の状況によってもインフレが発生しているかデフレが発生しているかの可能性を探ります。
適切な政策金利のコントロールによって国の景気をコントロールしながら成長していくことが可能になります。
基本的には日本銀行であったり、アメリカであればFOMC（連邦公開市場委員会）であったり、ユーロ圏ではECB（欧州中央銀行）というようにそこで政策金利の話し合いがあり決められていきます。
政策金利を上げる時というのは、インフレが発生していて、市場のインフレの加速度合いが大きい時はインフレを抑えるために金利を上げていきます。
そうすると何が起こるかというと、政策金利を上げるのだから国債金利が上がる傾向になりやすいです。
そしたら利回りの良い方にお金は流れていくので、株から資金を抜き出して国債が買われていくことになります。
だから株から資金を抜かれるために供給が増える可能性が高いと言えます。
政策金利を下げるときというのは、インフレが収まっていたりして安定してきたときであったり政策で金融緩和をして市場にお金を回してあげたい時には金利を下げてきます。
金利を下げると、銀行から借りる時に返済する時の利息が少ないのでどんどんお金が市場に回ってきます。
企業としては設備投資であったり成長投資であったりしますし、個人としては住宅ローンや車のローンが組みやすくなります。
そうすると市場にお金がたくさん回ってくるので、基本的にはこれから業績が上る可能性が高いと考え、株に資金が流れて着やすい状況になります。
戦争が起こるとリスクオフになって、株から資金を引き上げて比較的安全なアメリカ国債や日本国債であったり、金、銀、コーヒーなどのコモディティマーケットにあるものが買われるようになります。
戦争が起こりそうだとかのニュースであっても同じくリスクオフになります。
なので、一時的に供給が増える可能性があります。
戦争が終わりそうだとなるとリスクオンになって、株に積極投資していきます。
なぜかというと景気の先行きを楽観視するため高利回りの株や金融商品に投資していくことになるからです。
そうすると、需要が高くなる可能性が高いでしょう。
これも基本は需要と供給の関係に大きく関係することであり、円の価値によっても日経平均株価に大きく影響を与えます。
日経平均株価と為替は多くの場合で連動していることが多いです。もちろん時々連動しなくなるデカップリング現象が起こりますが、それは相場に聞かないとわかりません。
基本的には円高になると日経平均株価は安くなる傾向にあります。
それは海外の投資家から見ると1ドルあたりの単価が日本の株だと高くなってしまうので海外投資家からすると入りにくくなってきます。
1ドル=100円の時に1000円の1万株を購入しようとしたら、手元に1万ドルの現金を用意しなければなりません。
円安になってくると日経平均株価は高くなる傾向にあります。
海外投資家からしたら1ドルあたりの単価が日本の株だと割安に感じてくるからになります。
1ドル=200円の時に1000円の1万株を購入しようとしたら、手元には5000ドルの現金を用意するだけでいいのです。
ある日本の銘柄で、株価1000円を推移していて、これを1万株買いたい場合
日本円だと10,000,000円となります。（1,000円 x 10,000株）
| ドル円レート | ドル換算 1万株買うのに必要な量 | 円 値段は変わらず |
|---|---|---|
| 1ドル=75円 | 12500ドル | 10,000,000円 |
| 1ドル=100円 | 10000ドル | 10,000,000円 |
| 1ドル=125円 | 8000ドル | 10,000,000円 |
| 1ドル=150円 | 6666ドル | 10,000,000円 |
| 1ドル=175円 | 5714ドル | 10,000,000円 |
| 1ドル=200円 | 5000ドル | 10,000,000円 |
この表を見ればわかるかなと思いますが、日本の株価が不変だとして、ドル円レートによってはどのくらいのドルを支払えば買える株数が変わるかというのにも繋がってきます。このくらい日経平均株価とドル円レートなどの為替は密接にくっついてくることが多いです。
そういうわけで為替による影響が大きいのは海外投資家の動向による部分が大きいと思われます。
また、為替は企業のタイプにもよりますが、円安は輸出系が有利であり、円高は輸入系が有利になります。
円高になればなるほど、輸入する際にコストがかかるものに関してはコストが安くなるので企業成績も良くなってくる可能性が高いからです。主にエネルギー関連資源の価格が下がりやすくなります。なので食料品や電力系、原材料の輸入で用意してくる銘柄などのディフェンシブ系銘柄が人気になってきます。
円安になればなるほど有利になってくるのは日本で加工して海外に販売するものとなります。
主に、自動車や電機、精密機器の半導体など、機械の分野では日本で加工して海外輸出がメインとなってくるのでこれらの銘柄の業績が良くなる可能性が高いと見られ、人気になってきます。
もう一つはインバウンド系銘柄ですね。海外から観光客が多くやってくる可能性が高くなることで、国内での海外の方々に商品がよく売られるようになったり観光で収益を得ることが可能になるということがあります。
需給に繋がりやすいものとして色々なものを例に上げてみました。
これら以外にも様々な要素が絡み合って相場は作り上がっているのですから面白いと思います。
なので、しっかり企業のIRや強みを理解し本物だと思えたところに絞って投資をしていくことが安全にお金が増える道になると思います。
需給は株価に大きく影響を与える基本の考えです！
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トンピンさんのポストを基本にして、株に関連する全ての出来事を勉強中の身です。
市場の健全化にひとつの助けとなれば幸いです。
よろしくお願いします。
株についても追加で書き始めてみました。
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