おはこんばんにちわ🎵
この記事では暴落の起こる可能性の考察をしていきます。
今回では需給要素における暴落の可能性を考察します。
よろしくお願いいたします。
需給要素での暴落可能性について考慮していくものとなります。
様々な経済指標を参照しながら総合的に判断するためにどのようなものがあるかチェックします。
星詠れいは株に関しては2024年の7月からスタートであり、
まだまだ勉強中の身であることをご了承ください。
曲がったこと、汚いことが大嫌いです。ご了承ください。
株式取引に関連する総合まとめは以下のサイトで紹介させていただいています。
興味があればこれらも見て頂けると幸いです。
以下は特選の８記事になります。
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以下は準特選の８記事になります。
まず欠かせないところとしては、以下のような経済指標となります。
これらは全部チェックをしておくといいでしょう。
特に大切なところに関しては、マークを付けておきました。
なお、目線としては上目線を基本として考察させていただきます。
投資部門別売買状況は海外投資家や国内の投資家の動向が週ごとに買い越ししているか売り越ししているかをチェックするのに最適なものとなります。
日経平均株価の上昇や下降には株の売買は必ずつきものであり、その動向を見極めておくことは重要だと考えます。
基本的には海外投資家の動向が最も重要とされています。
国内の投資家も大きな動向となり得ますが、2025年現状では海外投資家の動向がとても大事で、買い越しであればそのまま一緒に乗っていくほうが良いですし、売り越しであればそのまま一部売って買い越しに転ずるまで待ってみるという方法もありだと考えます。
日本の株売買のうち海外投資家が占めている割合は7割だと言われているそうです。
とすれば、日本投資家の動向よりかは海外投資家の動向に合わせて動いていくのが大相場に乗っていくのに大切なこととなるのではないでしょうか？
【株｜🏦証券用語📗】投資部門別売買状況とは？｜プロの機関投資家の考えを読む
海外投資家の流入が認められたら、順張りを検討する。
海外投資家の流出が認められたら、警戒をしておく。
信託銀行での増加はGPIFの年金買い支えがある可能性を考慮する。
信託銀行での現象はGPIFの年金売り越しがある可能性を考慮する。
これは信用評価損益率ですが、これは信用買いの評価損益率を示しており、コレに関してはほぼ個人投資家の数値とみて間違いないでしょう。
機関投資家が信用買いでポジションを持つということはまず考えにくく、個人投資家の現在の信用評価損益率の状況を表してくれているものになります。
これによって相場の天井と底が大体目安を付けやすくなっているのです。
何故かといったら信用取引の仕組みを理解していればまず簡単にわかることなので勉強してみてください。
【株｜🏦証券用語📗】信用評価損益率とは？｜プロの機関投資家の考えを読む
簡単な目安としては、
0%～-5%は天井域の可能性高い。
-5%～-10%は標準的な推移。
-10%～-20%は底値の可能性高い。
これは市場全体における、信用取引の残高を示しています。
信用買い残と信用売り残の両方が示されていています。
それには金額と株数の両方があり、それぞれ一般信用と制度信用の区別をつけてデータが存在します。
こういったデータも現在の相場での需給状態を示してくれているものとなります。
株というものは一丁目一番地には必ず「需給」がつきものです。
これを語らずに株価に対する見方を誤ってはタイミングを見失ってしまいます。
【株｜🏦証券用語📗】信用残と信用倍率とは？｜プロの機関投資家の考えを読む
簡単な目安としては、
信用買い残は40,000億円超えで天井の可能性が高い。（2025年現在）
信用売り残は10,000億円超えで踏み上げ可能性がある。
信用倍率は3.0～5.0の推移が落ち着き、10.0に近いほど需給が悪い。
裁定取引残高に関しては少しむずかしいのですが、基本的に考えることは先物は海外投資家からの買いの状況が見えてくるものとなってきます。
裁定買い残が増えている時
先物が高値更新をして裁定買い残が増えている場合、裁定買い残の仕組み上「現物買いの先物売り」をしています。
日経平均株価が上がるだろうと予想している場合は、個別の大型株をバスケット買いするよりは先物で買って株価が上がっていくほうが手軽でわかりやすいのでこちらを選ぶケースが多いかなと思います。
なので裁定買い残は増えているはずです。
警戒すべきは10億株超えたら明らかに過熱しすぎなので、現物時間の東京時間で大量の売り圧が出ることは考慮してください。
8億株でも十分過熱しているので、ここからは既に警戒してもいいと思います。
裁定買い残が減っている時
先物が安値更新をして裁定買い残が減っている場合、裁定買い残の仕組み上「現物売りの先物買い」をしています。
こういう時は、場合にもよりますが株価が下がると予想して売っている事が多いです。
でも、そうではない場合もあります。
相場が落ち着いている時や調整している場合での裁定買い残が減るということは現物の売り圧が少しずつ解消されていくということなので良い状況ではあるということもあります。
この現物売りの圧が少しずつなくなっていくというのは、株価が下落しにくくなっていくものです。
裁定買い解消での現物売りの供給がなくなるということなのです。
ちょっと難しい話ではあるので、詳しくは下記のリンク先でよく確認してみると良いかもしれません。
裁定取引というものは本当に難しいものなのです。
【株｜🏦証券用語📗】裁定取引残高とは？｜アービトラージ取引
簡単な目安として、
裁定買い残が10億株を超えたら天井の可能性が高い。
裁定買い残が8億株を超えたら警戒し始める。
裁定買い残が5億株で底入れした可能性が高い。
日本経済新聞社が2010年11月から算出を開始し、現在は15秒間隔でリアルタイムに公表されています。
大阪取引所に上場している日経平均先物および日経平均オプションの価格をもとに算出されます。
日経平均VIの数値が高いほど投資家が将来の株価変動を大きく予想していることを示します。
相場の先行き不透明感や投資家の心理状態を反映する重要な指標として活用されており、市場参加者のリスク認識度合いを測る尺度となっています。
これはみなさんあまり重要視されてないものだと思いますが、日経平均株価が順調に上がるか暴落するかでいったらこの指標がとても大切なものとされています。
詳しく話すと大変なことになるので基本的にはこう考えておいていいと思います。
ボラティリティが高い場合は、急騰や急落（暴落）の可能性が高くなり、落ち着かない相場となります。
ボラティリティが低い場合は、急騰や急落の可能性が低く、落ち着いた相場となります。
相場に置き換えて書いてみましょう。
ボラティリティが高い場合は投機的な急騰となった場合は信用倍率などが急悪化し、暴落になる可能性が高くなります。
ボラティリティが低い場合は投機的な入りが少なく、信用倍率などが急悪化することなく落ち着いた相場となることが考えられます。
この意味をよく理解しておきましょう。
簡単な目安として、
日経VIが25.0以下で相場は落ち着いている。
日経VIが25.0以上で急激な株価変動に注意する。
以下のサイトで、（参考）日経225ラージ期近物1枚あたり証拠金推移というものが見れます。
一応これが証拠金の推移ということであって、これでわかることは、グラフが急激に上に鋭角的に上がっている時は大きく相場が動くタイミングであることがわかります。
逆に証拠金の推移が落ち着いていて右肩下がりの状況であれば、株価の推移は割と落ち着いているということを示しています。
証拠金が上がるということはこの先日経先物での値段推移が激しくなっていく可能性があるという証拠ではあります。
https://www.matsui.co.jp/fop/study/about/margin
これは売買代金そのものがどういうことか理解すればいいでしょう。
売買代金が多いということは取引量が多いということなのは当然なので繋がります。
これを他の指標とセットでチェックすると確度が高いと思います。
基本的には売買代金が多い時は海外投資家からもたくさん注目されている状況だと言えます。
そういう時に合わせて日経平均株価が高値更新されていく時となった場合では、現物でのロングでのINが多い状況となっている可能性は高いでしょう。
売買代金が少ないときは枯れている状況であり、海外投資家から注目をされていない状況であるので、少しずつ株価が下がっていく可能性があるということは頭に入れて置いたほうがいいでしょう。
簡単な目安として、
東証プライム売買代金が７億円超えでとても活発
東証プライム売買代金が６億円超えで活発
東証プライム売買代金が５億円で並程度でそこそこ
東証プライム売買代金が４億円で枯れている
相場が落ち着いている状態や、レンジ相場であった場合には空売り比率は役に立つものだと思います。
空売り比率が高い状態では空売りポジションを多く保有しているので、買い戻すために底値が固まりやすいということがあります。
空売り比率が低い状態では空売りポジションを作らず、現物が多く入っている状況だという風に考えられることができます。
いずれにしても空売り比率というのは当日の買い戻しがどのくらいあったのかというのは判明されないのであくまでも参考程度にとどめておくのが大切です。
ただ、空売り比率でオーバーシュートしていることが確認できた場合は揺り戻しはかならずあるので定期的にチェックするのは大事でしょう。
【株｜🏦証券用語📗】空売り比率とは？｜これからの動きの予測
これに関しては使うべき場面とそうでない場面があると思います。
相場が大きく動かないレンジ相場である場合は逆張りで使えるかもしれません。
これらのことを全て統合して判断して日経平均株価がどのような方向へ動くかそれはよく把握しておくといいと思います。
あくまでも星詠れいとしては、以下のような順序でチェックするといいかなと思っています。
①信用残と信用倍率
②信用評価損益率
これらをまずチェックします。
まずは信用残と信用倍率です。
信用買い残が少ない状態で、信用売り残が多い状態であることが絶対の条件になります。
次に、信用評価損益率です。
この信用評価損益率についても-5%以下であることが信用買いの利確による株券の売りが少なくなるので売り圧が減ります。
株の第一の基本「需給」
これは必ずチェックしましょう。
【株｜🏦証券用語📗】信用評価損益率とは？｜プロの機関投資家の考えを読む ①投資部門別売買状況
②裁定取引残高
これらをチェックします。
まずは、投資部門別売買状況です。
投資部門別売買状況にて、海外投資家の流入が認められたら海外投資家の日本株買いが発生していることとなり、株価は上がりやすくなる傾向にあります。
日経平均株価の７割が海外投資家ということは忘れてはいけません。この大きな流れに逆らってはだめだと思います。
次に、裁定取引残高です。
これについては海外投資家の場合は日本の株を買うと考えた場合には個別よりも先物を買う場合が多いのではないかという考えです。
海外投資家の流入が認められてついでに、裁定買い残が増えていく傾向であることもチェックしたらそれは日経平均株価が上がりやすいということは覚えておきましょう。
裁定買い残はその後一時的に減少すると思いますが、ある程度減少したら売り圧が消えていくので、また海外投資家の流入が多くなることがあれば大きく日経平均株価が上がりやすくなるでしょう。
【株｜🏦証券用語📗】投資部門別売買状況とは？｜プロの機関投資家の考えを読む
【株｜🏦証券用語📗】裁定取引残高とは？｜アービトラージ取引 ①日経平均ボラティリティ・インデックス（日経平均VI）
②隠れボラ：日経225ラージ証拠金
③東証プライム売買代金
これらをチェックします。
これは相場の活発さを示しており、また株価の大きな変動が起きにくいか？ということも示しています。
まずは、日経平均VIです。補助に隠れボラも参照します。
日経平均ボラティリティが大体目安として、25を下回っていれば相場が非常に落ち着いている状況といえます。
隠れボラに関しては、証拠金が急上昇すれば相場が大きく動き、証拠金が落ち着いていれば相場は静かに動きます。
次に、東証プライム売買代金です。
その状況でさらに東証プライム売買代金が活発な状況、例えば６兆円や７兆円を達成している場合では海外投資家の現物での流入が大きくなり現物で買い上がっていくということが考えられます。
なんでって、こういう時こそ信用買いたちにとっては入りにくい状況でもあり、海外投資家主導によって現物を大きく買い上げていくという株にとっては非常に望ましい形となっているからです。
①空売り比率
②騰落レシオ
これらの指標に関しては基本的には日経平均株価がレンジ相場である時に限り、参考にしてみていいかもしれないっていう程度になります。
【株｜🏦証券用語📗】空売り比率とは？｜これからの動きの予測
植田ショックやトランプ関税ショックに関しては、もちろん外的要因による暴落ではありましたが、需給悪化による原因も大きく占めていると考えています。
需給が良くないと現物で入ってくる大口の機関投資家が躊躇う要因ともなってきます。
だからこそ、一旦暴落を起こさせてから再度入ってくるといったことも大口の機関投資家の傾向としては考えられることだと思います。
まぁもちろんリスク回避のために先に大量に売ってきていることはあります。
その場合、落ち着いてきたら底で買いに入ってくる可能性も高いでしょう。
暴落したら大抵は信用買いが追証に追われてポジションを手放している可能性のほうが高いですし、その手放した株券が大口の機関投資家の現物となって更に需給が締まりつつ、信用倍率も改善されていくといった流れになる可能性は高いでしょう。
日銀の利上げやFOMCの利下げなどで、ドル円の金利差が近くなってくると円高傾向になりやすくなります。
そういう時は株価が下落しやすいことはあります。円キャリートレードの解消であったり、金利が上がることによって株から資金を抜かれることは普通に考えられることです。
日本の景気が悪くなりそうな出来事が起こった際でも同じく株から資金を抜かれることは割とある現象なので、世界の経済ニュースに関しても日常的に注視しておいていいかもしれません。
色々お話してきましたが、大丈夫だったでしょうか？
これらのお話は誰でも見れる経済指標から推測できるものなのです。
これを使わずに株をやるのは正直おすすめできません。
暴落が起こる理由の１つに需給悪化が考えられるのは当たり前のことです。
日経平均株価を構成する225銘柄で信用買いが多くなってきたりしたら、売り方の空売りでいつでも暴落を起こすことが可能です。
タイミングはわからないですが、世界経済の先行きに見通しが見えなくなった出来事がニュースになったらこれをきっかけに売り方が一斉に空売り仕掛けをして、株価を落としに来ます。
売り方の共通認識が一致した際の怒涛売りは凄まじいものがあるので、耐えられるように現物で持たなければならないです。
その時に耐えれるかどうかというのは、信用買いは絶対に無理だと思います。
だから備えるように、日経平均株価自体の需給状態は毎週常に確認はしておきましょう。
需給は株の一丁目一番地！
株式取引 まとめ
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